考えさせられます。

意見したのは「大前提が崩れた」こと。だから、崩れた大前提を土台に対策案を話しあっても次の災害時に役に立つ確約はないこと。具体的に言えば「災害時は公民館や学校の校庭に集まりましょう」「隣近所で助け合いましょう」「2階へ逃げましょう」「役所が何とかしてくる」「防災士として活躍できる」などはこれまでの常識で、その通りだったと思う。

しかし実際は公民館や学校の校庭は水没し集まれず、隣近所は互いに高齢で動けず、2階以上まで水は押し寄せ、役所も機能不全に陥り、防災士は発災時に自覚がなかった。誰が悪いとか責任論ではなく、これまでの常識で検討されたことが崩れたことを認識し、地震や津波という【THE 被害】だけではなく、災害は平時でも起こり得ることを共有する。水害の被害は誰も想定していなかった。

この際、災害への意識改革2.0とも言える大前提の根本的な更新を！発災から72時間は人命救助優先でDMATのような専門家を受入れ、4日目以降にボランティアの受付を開始するとか。ボランティアセンターもボランティアが集まるからと言って体制が整わない不備の中で急ぐことはない。「待つ」のもボランティア活動の一つ。正解のないことを考えるのは難しい。写真でにこやかなのは西予市社協の井上さん。